「貯まったポイントの使い道がない」「少しでも社会の役に立てたい」。そんなときに検討したいのが、ポイントを使った寄付だ。
実は、楽天ポイント・dポイント・Pontaポイント・Tポイント（Vポイント）など、主要なポイントサービスには寄付機能が用意されている。1ポイント＝1円から手軽に寄付でき、わざわざ現金を用意する必要もない。
この記事では、各ポイントサービスの寄付方法と、おすすめの寄付先を紹介する。ポイントを寄付に使う際のメリットや注意点もあわせて解説するので、参考にしてほしい。
ポイント寄付のメリット
ポイントで寄付することには、いくつかのメリットがある。
少額から気軽にできる
多くのポイントサービスでは、1ポイント（1円相当）から寄付が可能だ。現金での寄付だと心理的なハードルがあるかもしれないが、ポイントなら「貯まった分だけ」「端数だけ」といった形で気軽に始められる。
期間限定ポイントの有効活用
楽天の期間限定ポイントやdポイントの期間・用途限定ポイントは、有効期限が短く失効しやすい。寄付に使えば、失効させるよりもずっと有意義な使い方ができる。
手続きが簡単
スマホやパソコンから数タップ・数クリックで完了する。銀行振込やコンビニ払いのような手間がかからないのがポイント寄付の大きな特徴だ。
被災地支援にも使える
地震や台風などの災害が発生した際、各ポイントサービスでは緊急の寄付募集が行われることが多い。ポイント寄付なら、被災地に素早く支援を届けることができる。
楽天ポイントで寄付する方法
楽天ポイントを使った寄付には、おもに2つの方法がある。
楽天クラッチ募金
楽天クラッチ募金は、楽天が運営する寄付プラットフォームだ。被災地支援や社会課題の解決に向けた募金プロジェクトが掲載されており、楽天ポイント（期間限定ポイント含む）で1ポイントから寄付できる。
手順は以下の通りだ。
- 楽天クラッチ募金のページにアクセスする
- 支援したいプロジェクトを選ぶ
- 寄付金額（ポイント数）を入力する
- 楽天ポイントでの支払いを選択する
- 確認画面で内容をチェックして確定する
楽天ふるさと納税
楽天ふるさと納税では、楽天ポイントを使ってふるさと納税の寄付金を支払える。ポイントで支払った分も寄付金控除の対象になるため、実質的にポイントで税金を前払いしているような形になる。
楽天ふるさと納税は楽天市場のショッピング感覚で利用でき、SPU（スーパーポイントアッププログラム）の対象にもなるため、寄付しながらポイントが貯まるという仕組みだ。
とはいえ、控除の上限額やワンストップ特例の使い方でつまずく人は多い。制度そのものを一度きちんと押さえておきたいなら、最新年度版のガイド本に目を通しておくのもひとつの手だ。
dポイントで寄付する方法
dポイントの寄付機能も充実している。
dポイントクラブの寄付メニュー
dポイントクラブの寄付ページから、さまざまな団体に寄付できる。子ども支援、環境保護、被災地支援など、多彩なプロジェクトが用意されている。
- 1ポイント（1円）から寄付可能
- 1ポイント単位で金額を指定できる
- 期間・用途限定ポイントも寄付に使える
被災地支援募金
災害発生時には、dポイントクラブで緊急の被災地支援募金が開設される。通常の寄付メニューとは別に、迅速に被災地に届く仕組みが整えられている。
dポイントで寄付する手順
- dポイントクラブにログインする
- 「つかう」→「寄付につかう」を選択する
- 寄付先の団体やプロジェクトを選ぶ
- 寄付するポイント数を入力する
- 内容を確認して寄付を確定する
Pontaポイントで寄付する方法
Pontaポイントも寄付に利用できる。
Ponta提携の寄付先
Pontaポイントは、au PAYのサービスを通じて寄付ができる。自然保護や子ども支援などのプロジェクトに、Pontaポイントで気軽に寄付可能だ。
au PAYふるさと納税
au PAYふるさと納税では、Pontaポイントを使ってふるさと納税ができる。楽天ふるさと納税と同様に、ポイントで支払った分も寄付金控除の対象になる。au経済圏を活用している方には便利な選択肢だ。
その他のポイントで寄付する方法
Vポイントでの寄付
三井住友カードのVポイントは、Vポイントアプリや公式サイトから寄付に使える。子ども食堂支援や環境保全活動など、複数の寄付先が用意されている。
PayPayでの寄付
PayPayにも寄付機能がある。PayPayアプリ内の「PayPay寄付」から、災害支援や社会貢献活動に寄付できる。PayPayポイントやPayPay残高を使って1円から寄付可能だ。
災害のニュースをきっかけに寄付を考えた流れで、自宅の備えも一度見直しておきたいところ。何をそろえるか迷うなら、必要なものが一式まとまったセットから始めるという手もある。
WAONポイントでの寄付
イオンのWAONポイントも寄付に対応している。イオンの店舗やWAONネットステーションから手続きできる。地域の社会貢献活動や環境保全に使われるケースが多い。
ポイント寄付とふるさと納税の違い
ポイントで行える寄付には、一般的な寄付とふるさと納税の2種類がある。どちらを選ぶかによってメリットが変わるため、違いを理解しておこう。
一般的なポイント寄付
- 1ポイント（1円）から手軽にできる
- 寄付金控除の対象にならないケースが多い
- 被災地支援など緊急性の高い寄付に適している
ふるさと納税（ポイント利用）
- 寄付金控除の対象になる（確定申告またはワンストップ特例が必要）
- 返礼品がもらえる
- 自己負担2,000円が発生する（ポイントで支払った分も含む）
節税効果を期待するなら、ポイントを使ったふるさと納税がお得だ。純粋に社会貢献したい場合は、団体への直接寄付を検討しよう。
ポイント寄付の注意点
寄付金控除の対象になるか確認する
ポイントによる一般寄付は、多くの場合寄付金控除の対象にならない。寄付金控除を受けたい場合は、ふるさと納税を利用するか、認定NPO法人への寄付で「寄附金受領証明書」が発行されるかを確認しよう。
控除を受けるとなると、証明書の保管や申告の手順まで自分で管理することになる。毎年の流れをひととおり把握しておきたい人は、確定申告の解説書を1冊手元に置いておくと迷いにくい。
期間限定ポイントの対応状況
楽天の期間限定ポイントやdポイントの期間・用途限定ポイントは、寄付に使えるケースが多い。ただし、すべての寄付先が対応しているわけではないので、手続き画面で確認しよう。
寄付先の信頼性
寄付先の団体が信頼できるかどうかも重要だ。公式サイトで活動報告や会計報告を公開している団体を選ぶと安心だ。認定NPO法人や公益社団法人など、公的な認定を受けている団体を選ぶのがひとつの基準になる。
よくある質問
Q. ポイント寄付で領収書はもらえる？
A. ふるさと納税の場合は寄附金受領証明書が発行される。一般的なポイント寄付では、領収書が発行されないケースが多い。寄付金控除を受けたい場合は、事前に発行の有無を確認しよう。
Q. ポイント寄付は確定申告で控除できる？
A. ふるさと納税であれば寄付金控除の対象になる。一般的なポイント寄付は、認定NPO法人等への寄付で寄附金受領証明書が発行される場合に限り、寄付金控除の対象となる可能性がある。詳しくは国税庁のサイトや税理士に確認しよう。
Q. 寄付したポイントは取り消しできる？
A. 原則として、一度寄付が確定したポイントの取り消しはできない。寄付金額（ポイント数）は慎重に確認してから確定しよう。
Q. 法人名義のポイントでも寄付できる？
A. ポイントサービスの利用規約上、ポイントは個人に帰属するものがほとんどだ。法人名義での寄付を検討する場合は、別途寄付先に相談するのがよい。
Q. 寄付に使えるポイントの上限はある？
A. サービスによって異なる。楽天ポイントの場合、1回の支払い上限は通常3万ポイント（ダイヤモンド会員は50万ポイント）、月間上限は10万ポイント（ダイヤモンド会員は50万ポイント）となっている。dポイントは寄付プロジェクトごとに上限が設定されている場合がある。
まとめ
ポイント寄付は、楽天ポイント・dポイント・Pontaポイントなど主要なポイントサービスで対応しており、1ポイントから手軽に始められる社会貢献の方法だ。期間限定ポイントの消化にも有効で、失効させるくらいなら寄付に回したほうが有意義だ。
節税効果も期待するなら、ポイントを使ったふるさと納税がおすすめだ。寄付金控除の対象になるうえ、返礼品ももらえる。
まずは普段使っているポイントサービスの公式サイトやアプリで、寄付メニューを確認してみよう。dポイントクラブの寄付ページや楽天クラッチ募金など、手続きは数分で完了する。ポイントを通じた社会貢献を、今日から始めてみてはいかがだろうか。
